【建設業の未来へ】現場監督のリモートワーク化は本当に非現実的なのか？

皆さん、「リモートワークで現場監督を完結させます」と聞いて、どんな印象を持たれるでしょうか？

「そんなことできるわけない」「事故が起きたら誰が責任を取るんだ」
そんな声が頭をよぎる方も多いのではないでしょうか。

でも、ちょっと立ち止まって、今の自分たちの「日常」を振り返ってみてください。

建設業界に必要なのは、言葉に惑わされず“仕組み”で本質に迫ること

この記事では、「リモートで現場監督を行うなんて無理だ」と思われがちな建設業界において、実はすでに行われている“無意識のリモート管理”に光を当てながら、人手不足という構造的課題をどう乗り越えていくかについて掘り下げていきます。

実はもうやってる？建設業界の“無意識な”リモートワーク

「リモートワークで現場管理なんて無理だろ」と思っていませんか？

でも、ちょっと思い出してみてください。

たとえば、あなたが複数の現場を掛け持ちしていて、小さな現場には若手をひとりで配置。電話で「進捗どう？」「それならこうやったほうがいいよ」と指示を出す。

これ、もうリモートで現場を管理しているのと何が違うのでしょう？

そうなんです。
実は、すでに“リモートワーク的な働き方”は建設現場でも当たり前に行われているんです。

ところが「リモートワーク」という言葉を使った瞬間に、「それはダメだろ」「事故が起きたらどうするんだ」といった拒否反応が返ってくる。でもそれって、本質的な議論ではなく、単なる“言葉のイメージ”による拒絶ではないでしょうか？

本来向き合うべきなのは「どうしたら安全で高品質な管理ができるか」という方法論のはず。にもかかわらず、“リモートワーク”という言葉に対してだけ拒否するのは、まるで知らず知らずのうちに現状を正当化してしまっているようなものです。

現場管理に必要なのは「そこにいること」ではない

ここで、二つのケースを比べてみましょう。

• ケース1：現場には全然来ないけど、電話には出る先輩
• ケース2：週1〜2回だけ現場に来るが、映像や音声で常時つながっている先輩

この2人を比べたとき、どちらがより“管理している”と言えるでしょうか？

答えは明白ですよね。大事なのは現場にいることではなく、現場を把握し、管理することです。

電話だけで済ませてきたやり方よりも、カメラやITツールを活用して視覚的・リアルタイムで管理する方が、よっぽどレベルの高い現場管理が可能になる。

人手不足の真因は「優秀な技術者の不足」

「人手が足りない」「人が集まらない」
建設業界ではもう何年も前からこの言葉が飛び交っています。

でも、本当に足りていないのは“人の数”だけでしょうか？

むしろ問題の本質は優秀な技術者の不足ではないでしょうか。

たとえば、経験豊富な現場監督が1人いれば、技術の浅い若手や派遣スタッフでも、その場で判断を仰ぎ、スキルを磨きながら現場を回せる。しかし現実は、多くの企業がその貴重なベテラン技術者を、「大規模現場の所長」として一極集中させてしまっている。

結果として、小規模な現場には若手を単独で送り込み、「現場で学べ」「まずは現場で経験を積め」という名の下に、修行の場＝実験台にしてしまっている。

果たして、それは本当に合理的な配置でしょうか？
施主にとって、現場の大小は関係ありません。
数百万でも数億でも、「失敗してほしくない」という思いに変わりはないはずです。

にもかかわらず、「この現場は小さいから」といって管理の手を抜くような状況が、無意識のうちに放置されてしまっているとしたら。それは業界としての“構造的な課題”と呼ぶべきだと、私は思います。

小さな現場にこそ「仕組み」と「支援」が必要

どんなに規模が小さくても、施主にとっては大切な投資。
「失敗してほしくない」という気持ちは、大きな現場と同じはずです。

だからこそ、小規模な現場にも適切な管理体制と支援が必要。

その鍵を握るのが「仕組み化」です。
現場にいなくても管理できる仕組み。
それを整えることで、優秀な人材を複数の現場に活用できる。

これは“未来の理想”ではなく、すでに可能な現実なのです。

提案：コア・エンジニアモデルという選択肢

私は「コア・エンジニアモデル」という仕組みを提案しています。

これは、一人の優秀な技術者が複数の現場をリードし、必要に応じてサポートを行う体制です。これにより、若手や経験の浅いスタッフを支援しながら、現場の品質を落とさず、効率的な運用が可能になります。

「リモートワーク」という言葉に拒否感を持つよりも、今やっていることを“進化させる”ための方法として捉えてほしい。人材が限られているからこそ、優秀な人の力を最大限に活用できる体制を整える必要があります。

それが、建設業界がこれからも社会を支えていくために、今まさに求められていることだと私は思うのです。