「なぜ働き方改革が上手くいかないのだろう？」
建設業界の多くの方々が疑問に思っていませんか？
適切なアプローチと理解を持てば、この問題は解決できます。
結論から言うと、成功する「働き方改革」には、従業員だけでなく、会社の上層部の理解とサポートが不可欠です。
そこで今回は、2024年の残業上限規制を目前に控え、働き方改革がなぜ難しいのか、そしてそれをどのように進めれば良いのかを、私の長年の経験からご紹介します。これを知れば、あなたの会社でも「働き方改革」を成功させることができます。
建設業界特有の課題を乗り越え、効果的な働き方改革を実現するためのヒントを、この記事で詳しく解説していきます。特に経営層の皆様には、必見の情報です。
株式会社 RaisePLAN 代表取締役
武田 祐樹（たけだ ひろき）
【これまでの活動】
- 総合建設業に17年在職後、独立起業。
- 建設現場の生産性向上支援や施工管理の教育支援を展開。
- 中小企業デジタル化応援隊事業（中小企業庁）のIT専門家。
- YouTubeや音声配信、Instagramなどで情報発信を行い、電子書籍の出版やオンライン講師、オンラインセミナー活動に積極的に取り組む。
- 建設業の現場効率化の仕掛け人としてAbemaPrimeに出演（2023年3月）。
働き方改革で直面している問題
「働き方改革」が必要なのは言うまでもないですが、その進め方次第で成功するか、失敗に終わるかが分かれてきます。
重要なのは、社員が一体となって改革を進める意識を持つことです。
しかし、進んで「働き方改革」を進めたい経営陣と、仕方なく「働き方改革」を進めなければならないと感じている従業員の間には意識のズレが生じています。
社員がこのズレを感じている限り、どれだけ良い施策を導入しようとも、社員は協力しづらいでしょう。
社員がついてこない理由
では、なぜ社員がズレを感じているのか、その理由を見ていきましょう。
理由①そもそも業務量が多い
「働き方改革」が上手くいかない理由として、業務量が多すぎて「働き方改革」に取り組む余裕がないというケースがよく見られます。
業務量の多さが原因で、「働き方改革」を進めるどころか、始めることすらできない状況になってしまうのです。
風船の例えを使うと、既存の業務（空気）が一杯である状態に、新しい働き方改革の知識（新しい空気）を入れようとしても限界です。
たとえその知識がどれだけ優れているとしても、風船はしぼることなく破裂してしまいます。
同じように、業務を削減するための知識であっても、業務が既にキャパシティを超えている状態に取り入れることは不可能なのです。
理由②業務が減るイメージがつかない
「働き方改革」に対して前向きではない人がよく口にするのが、「やって意味あるの？」という言い分です。
しかし、実際に試してみないと分からないと思います。ただ、前述の理由①でも述べたように、そんな余裕がないのです。
上手くいくためには行動を起こさなければならないのに、やらないという選択をすることで上手くいかない結果になるのは、やはり選択の結果です。
このような負のループに陥っているにもかかわらず、そのことに気づかずに「働き方改革」に取り組むことができない状況が続いています。
理由③成功の実例がない
現代では、ネットでリサーチすればほとんどの情報が簡単に見つかる時代です。しかし、ネット上の情報は信頼性に欠ける場合もあります。少数意見の集合や根拠のない情報も多く存在します。それでも、その薄っぺらな情報に「こんな働き方改革は意味がない」と書かれていると、私たちはそれを信じてしまうことがあります。
言い換えれば、やらない理由を見つけることは容易な社会なのです。さらに、私たちは新しいことを始めるのが苦手な生き物です。新たな取り組みには労力が必要です。従来通りのやり方を続けることや、何も変えないことが楽なのです。
そのため、ネットで「働き方改革」について調べても、成功事例にたどり着く確率は非常に低いでしょう。
働き方改革の問題点の解決策
働き方改革への取り組みに社員がなかなか乗り気にならない、その背景には３つの理由があるとお話ししました。これらの課題を解決する鍵は、まず③の問題点に着目することから始まります。
成功事例を構築し、その実例を通じて、業務削減の具体的なイメージを社内に浸透させましょう。このアプローチによって、働き方改革の推進（②の問題の解決）が促され、結果的に実際の業務量が減少し（①の問題の解決）、理想的な職場環境が実現します。
成功事例を生み出すためには、特定の現場に焦点を絞り、そこでの取り組みに集中することが重要です。１つの現場での成功が、他の現場への良い手本となり、全社的な変革への道を切り開きます。
また、「働き方改革」に取り組む余裕がないと感じている社員の問題に対処するためには、業務の再評価が必要です。このプロセスでは、不要な業務を特定し、排除することが肝心です。しかし、単に不要な業務を削るだけでなく、真に価値のある業務に焦点を当てることで、改善の機会をより明確に見出すことができます。
このようにして、「働き方改革」は単なる業務の削減ではなく、価値ある仕事に集中し、より充実した職場環境を創造するための戦略となるのです。
まとめ
「働き方改革」に関して、社員が一丸となって進めることの重要性を考えると、関係する全ての社員が意味や価値を理解する必要があります。しかし、社員がついてこないと嘆くのではなく、魅力的な「働き方改革」を積極的に伝えることが大切です。
この記事では、現状における問題点と解決策を探り、会社の上層部の方々に向けて、社員が一丸となって「働き方改革」を進めるために知っておくべき内容を提供しています。社員が納得し、参加意欲を高めるためには、魅力的な「働き方改革」のイメージを示すことが重要です。
これまで挙げた3つの理由を克服することで、社員たちも必ず参加してくるでしょう。
「働き方改革」を実現するために、まずは全ての関係者が理解し、共有することが肝要です。
