【建設DX/働き方改革】建設現場で業務効率化を達成した方法【11の事例を公開】

建設業界の働き方改革が叫ばれる中で、「具体的に何をすれば現場の負担を減らし、生産性を向上できるのか？」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、2100時間の業務削減を実現した具体的な施策と、現場の効率化に対する意識の向け方について解説します。

今回紹介する施策は、「ハードルの低い働き方改革」を意識したものです。つまり、大掛かりなIT導入やコストのかかる改革ではなく、誰でもすぐに実践できるシンプルな改善策を取り上げています。

高度な技術や大規模な投資を必要とする施策ではなく、すぐに現場で取り組めるものばかりです。だからこそ、1つでも気になる施策があれば、ぜひ実践してみてください。

これからの建設業界をより良いものにするために、「できない理由を探す」のではなく、「どうすれば実現できるか？」を考える姿勢が重要です。

この記事を通じて、今すぐ実践できる働き方改革に触れ、ぜひ一歩踏み出してみてください。

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建設業の働き方改革に取り組む理由

建設業界では、長時間労働や厳しい労働環境が長年の課題となってきました。これを改善するために、国が進める働き方改革の目的は以下の3つです。

1. 長時間労働の是正
2. 給与・社会保険の改善
3. 生産性の向上

この改革により、労働時間の適正化や労働条件の改善が進み、働く人の健康やモチベーションの向上、さらには事故やミスのリスク軽減が期待されます。また、生産性向上のために業務プロセスの見直しや技術革新が求められ、これが工期短縮やコスト削減、品質向上につながるのです。

働き方改革は、建設業界の持続的な成長と発展に欠かせません。安定した労働環境を確保し、より魅力的な業界へと進化させることが重要です。

中小建設会社が実践できる働き方改革とは？

私自身の施工管理の経験を振り返り、何に注力すべきかを考えた結果、「中小建設会社が無理なく実践できる改革が必要」 という結論に至りました。

大手企業は最先端のテクノロジーを活用して働き方改革を進めていますが、中小建設会社が同じ方法を取るのは難しい。資金力や規模の違いがあるからです。しかし、「大手にはできても中小にはできない」と諦めるのではなく、「中小なりにできること」 を見つけ、取り組むことが大切だと考えました。

その結果、僕が目指したのは、ハードルの低い働き方改革 です。

働き方改革と聞くと、大掛かりなIT導入をイメージしがちですが、中小建設業には次のような懸念があります。

• ツールは高額で導入が難しい
• ITに関心の薄い社員が多い
• 失敗したときのリスクが大きい
• そもそも時間が足りない

そこで、私が提案するのは、「誰でもすぐに始められる施策」です。

• 耳慣れない新しいツールを無理に導入しない
• すぐに取り組める、イメージしやすい改善策を選ぶ
• ちょっとした工夫で効果を出せる方法を試す

ITやデジタル化に抵抗のある会社でも、少しの工夫で効果的な働き方改革につながる方法 は必ずあります。だからこそ、「手を伸ばせばすぐできる施策」を取り入れ、誰でも実践できる環境を整えていくことが重要なのです。

建設現場で業務効率化を達成した11の施策

ここからは、ハードルの低い11の業務効率化策について説明していきます。

中には「そんなの当たり前だ」と感じるものもたくさんあるはずです。しかし、それらをしっかりとやっていくことで業務効率化を達成した施策になります。ぜひ、真似をして取り入れてみてほしいと考えます。

まず、今回紹介する11の施策を試験的に導入した現場の概要と成果は以下のとおりです。

工事概要

• 場所：北海道
• 工事内容：保育施設新築工事
• 請負金額：7億円超
• 建物規模：鉄骨造・平屋建て（約2000㎡）
• 工期：約10ヶ月

現地スタッフの構成

• 所長（70代）
• 副所長（60代）
• 派遣社員（30代）
• 武田（半リモート勤務）

施策を実施した成果

• 2117時間の削減（=スタッフ1人分の労働時間に相当）
• 工期を1週間短縮
• 残業ほぼゼロを実現
• 無理な作業の強制なし
• 半リモートでも問題なく運営
• 無事故・無災害を達成

今回の取り組みによって、現場の負担を大幅に軽減しながら、生産性を向上させることができたと考えています。結果として、働きやすい環境を整えながら、効率的な現場運営を実現できました。

続いて、ここからは11の施策の具体的な内容を解説していきます。

クラウドによるデータ共有

建設現場の業務効率化において、クラウドストレージの活用は最も効果的な施策の一つ です。本施策では、クラウドを導入することで、現場の作業効率を向上させ、時間とコストを削減 しました。

施策の概要

• 導入コスト：約10万円
• 必要なもの：クラウドアカウント、通信環境
• 効果：160時間の業務削減、約182万円のコスト削減

導入のメリット

• 現場・出先・会社間で最新データを即時共有
• 図面や資料をクラウドで管理し、紙の持ち運び不要
• 写真・書類のアップロードで、リアルタイム情報共有が可能
• メール添付不要で、大容量データのやり取りがスムーズ

活用例

• 建築・設備・電気工事の各担当者が、最新の設計データを共有 し連携を強化
• 施主・設計との共有フォルダを作成 し、打ち合わせの効率化
• 安全書類をスキャンし、社内・外注先と簡単にデータ共有

導入時の注意点

• 適切なルール設定（データの誤削除・誤共有を防ぐ）
• 管理者のITリテラシー向上（運用のスムーズ化）

クラウド活用により、業務の効率化だけでなく、働き方の柔軟性も向上します。建設現場の生産性向上に向け、ぜひ導入を検討してみてください。

現場のライブ配信

建設現場の効率化を進める上で、「現場のライブ配信」 は、遠隔管理を可能にし、現場の状況をリアルタイムで把握できる施策のひとつです。本施策単体では直接的な削減効果はありませんが、他の業務効率化施策と組み合わせることで、現場全体の管理をよりスムーズにする重要な要素 となります。

施策の概要

• 初期導入コスト：約20万円
• 必要なもの：YouTube設定、Webカメラ、モニター、パソコンリース
• 効果：削減時間なし（ただし他の施策を支援する役割）

導入のメリット

• どこからでも現場の進捗を確認可能（出先・本社・遠隔管理に対応）
• 施主や監理者も状況を把握でき、安心感を提供
• 職人自身が作業のタイミングを確認できる
• 搬入や進捗が分かるため、現場事務所からの移動回数を減らせる
• 上司や管理者がリアルタイムで現場の状況をチェックできる

活用例

• 若手現場監督のフォローアップとして、経験豊富な先輩が遠隔でアドバイス可能
• 休み中のトラブル対応も、映像を確認しながら遠隔で指示ができる
• ホームページと連携し、施主や顧客へのイメージアップに活用
• リモート管理・オンライン事務との併用で、さらなる業務効率化が可能

導入時の注意点

• 施主によっては公開を嫌がる場合があるため、限定公開の設定が必要
• 整理整頓が不十分だと、映像を見た関係者からクレームが発生する可能性がある
• 職人同士で勝手に共有され、予期せぬトラブルが起こることもある
• 誰も活用しなければ意味がないため、事前の周知が重要

現場のライブ配信は、単体では削減効果が見込めませんが、他の施策と組み合わせることで業務効率化に貢献します。 遠隔管理や進捗確認がスムーズになり、移動や確認作業の手間が減ることで、結果的に現場全体の生産性向上につながります。現場の透明性を高めるとともに、よりスマートな管理体制の構築を目指しましょう。

会議・打ち合わせのZoom化

建設現場では、災害防止協議会、定例会議、コンクリート打設前会議など、数多くの打ち合わせ が行われています。これらをすべて対面で行うことは、時間・コストの負担が大きく、移動による非効率も生じます。

本施策では、Zoomを活用したオンライン会議の導入 により、現場の会議や打ち合わせの効率化を図りました。

施策の概要

• 初期導入コスト：約15万円
• 必要なもの：Zoomアカウント、モニター、Webカメラ、集音マイク
• 効果：時間削減なし（ただし移動コストの削減・業務効率向上）

導入のメリット

• 現場に行かずに複数人で打ち合わせが可能（移動時間の削減）
• スマホがあれば、出先や車内でも参加可能
• 遠隔での監理者検査・生コン試験立ち会いが可能
• 会議の録画が簡単にでき、議事録作成の手間が軽減
• オンライン上で図面の共有・書き込みが可能で、スムーズな打ち合わせが実現

活用例

• リモート現場管理の必須ツールとして活用
• 全国どこにいる人とも簡単に会議ができ、オンライン事務の採用にも最適
• 生コン試験立ち会いをZoomで行い、映像記録を残すことで確認が容易に
• 必要に応じて、専門家や関係者を即座に招待し、迅速な問題解決が可能

導入時の注意点

• 操作に慣れた人が1人は必要（画面共有や資料提示の役割）
• 通信トラブルの可能性があり、最初は試行錯誤が必要
• 大人数の会議では、高性能マイクの導入が必要になる
• 対面会議に慣れた人はZoomに抵抗を持ちやすいため、初期段階の浸透がカギ

最も大きな導入ハードルは「心理的な抵抗感」 です。特にベテラン層は「電話や対面会議は普通にするのに、Zoomは面倒に感じる」といった傾向があります。

そのため、初期の1か月間は毎日決まった時間にオンライン会議を実施し、慣れさせることがポイント です。業者側の移動時間削減メリットも大きいため、施工管理側だけでなく業者側からの働きかけ も有効です。

Zoom会議の導入により、移動時間の短縮、会議のスムーズな進行、遠隔管理の実現といったメリットを享受できます。これからの建設業界において、オンライン会議は必須のツールとなるでしょう。

現場監督の半リモート化

建設業では「現場に行かなければ仕事にならない」という常識が根強く、リモートワークの導入は難しいとされてきました。しかし、本施策では 「デスクワークをリモート化し、現場の負担を軽減する」 というアプローチを取り、働き方改革を実現しました。

施策の概要

• 初期導入コスト：約31万円
• 必要なもの：モニター、モニター架台、接続機器、パソコン、周辺機器
• 効果：720時間の業務削減 / 約185万円のコスト削減

導入のメリット

• 現場への移動時間を削減し、事故・感染症リスクを低減
• 現場スタッフのデスクワーク負担を軽減
• リモート側も電話対応が減ることで、業務に集中できる
• 一人現場でも、リモートのバックアップがあることで安心感が生まれる
• 遠方現場での管理負担を大幅に削減

活用例

• リモート側が施工図作成・工程管理・書類作成を担当
• Zoomを活用し、職長会議や監理者検査にも遠隔で参加
• 複数現場を同時に支援することで、限られた人員でも対応可能
• 現場の状況をリアルタイムで共有し、適切なサポートを提供

導入時の注意点

• 分業意識がないと、お互いの不満が生じやすい
• リモート側には一定のIT知識が必要
• 現場とリモート間で温度差が生まれやすく、定期的なZoomミーティングが必要
• 現場主義の考えが根強いベテラン層に、導入のハードルがある

本施策の導入により、現場でしかできない業務とデスクワークで完結する業務を明確に分け、効率的な働き方を実現することが可能 になります。また、現場スタッフが休みを取りやすくなるというメリットも大きく、「施工管理者の負担軽減」「現場全体の効率化」 という両面での効果が期待できます。

しかし、最も大きな課題は 「気持ちの壁を越えること」 です。特にベテラン層には 「現場にいなければ管理できない」という固定観念 が強く残っています。

そこで、「現場の人と電話でやり取りをするのもリモートの一種」と伝え、リモートの方がより確実な管理ができる という意識を持ってもらうことが大切です。リモート管理が定着すれば、1人の監督が複数の現場を支援できるようになり、業界全体の生産性向上にもつながります。働きやすい建設業界を目指す上で、非常に効果の高い施策 となるため、ぜひ導入を検討してみてください。

無線スマホアプリの活用

建設現場では、監督と職人のやり取りに時間がかかることが大きな課題です。特に、事務所と現場の移動、電話の対応、現場での打ち合わせ などは非効率な業務の代表例です。

本施策では、「無線アプリ」と「専用小型スマホ」を活用し、現場監督と職人のコミュニケーションを効率化 しました。

施策の概要

• 初期導入コスト：約13万円
• 必要なもの：小型スマホ端末、防塵・防水仕様、無線アプリアカウント
• 効果：19時間の業務削減 / コスト約7万円増

導入のメリット

• 事務所から現場への移動時間が不要になり、効率アップ
• 複数人同時に会話できるため、職人・監督間の情報共有がスムーズ
• モバイル通信を使用するため、Wi-Fi環境が不要
• 規模が大きい現場や、事務所と現場が離れている場合に特に有効
• 職人の待機時間が減り、作業の流れがスムーズになる

活用例

• 鉄筋工と型枠工、ボード工と軽量鉄骨工など、関係の深い職種ごとにグルーピング
• 若手がメインで対応し、ベテランがサポートとしてつながることで教育にも活用
• 遠方にいる上司ともリアルタイムでコミュニケーションが可能
• 特に電話の多い職人に限定導入するだけでも、業務効率が大幅に改善

導入時の注意点

• 設定や管理をする知識が必要（ITに詳しい人のサポートが必要）
• 端末の紛失リスク（GPS機能で対策可能）
• 頻度が高すぎると監督の負担が増えすぎる可能性
• 人数が増えると管理が難しくなるため、最初は少数導入がベスト

導入コストは比較的低く、スマホは2万円台、アプリと通信料は月額3,000～4,000円程度。いきなり全体導入ではなく、2～3台から試験導入するのが最適 です。

また、映像共有ができるため、現場へ行かなくても打ち合わせができる という強みがあります。遠隔臨場システムなどの高度なITツールと比べると低コストで導入でき、職人との日常的なやり取りには十分な機能を備えています。

これは、試してみないと実感できない施策 です。まずは遊び感覚で導入し、現場の反応を確かめてみてください。意外なほどスムーズに馴染み、確かな効果を実感できるはずです。

オンライン事務員の採用

施工管理の仕事には、現場でしかできない作業 もあれば、デスクで完結する事務作業 もあります。特に中小規模の現場では、事務作業を監督自身が行うケースが多く、結果として残業が増える要因になっています。

本施策では、オンライン事務員を活用し、施工管理の負担を軽減することで、720時間の業務削減を実現 しました。

施策の概要

• 導入コスト：約100万円
• 必要なもの：クラウド、チャットツール
• 効果：720時間の業務削減 / 約116万円のコスト削減

導入のメリット

• 書類整理、議事録作成、仕上げ表などの単純作業を代行できる
• 家事・育児と両立できるため、優秀な人材を確保しやすい
• 定型業務のミスや抜け漏れが減少し、管理が楽になる
• 長期契約により、業務の流れを理解し、スムーズに作業できるようになる

活用例

• クラウドを活用し、図面や書類の整理を遠隔で対応
• 現場のサイネージ更新や朝礼の自動化を遠隔で管理
• 建設現場以外の業務（経理・事務手続き）にも活用可能
• 専属のオンライン事務員を配置し、監督の業務負担を軽減

導入時の注意点

• 事務員のスキルや意欲に業務効率が左右される
• 業務の伝え方やマネジメント能力が求められる
• 急ぎの対応が必要な業務には向かない
• オンライン業務に適応できる環境・スキルが必要

導入のポイントは、緊急性の低い業務をオンライン事務員に割り振り、空いた時間で対応してもらうこと です。契約の手間を減らすため、半委任契約を活用し、チャットツールを使ったスムーズな連携 を推奨します。

オンライン事務員の導入は、監督の業務負担を軽減するだけでなく、建設業界に新たな働き方を提供する可能性を秘めています。まずは試験導入を行い、その効果を実感してみてください。意外な発見や、新しい働き方の可能性が見えてくるはずです。

朝礼の自動化

建設現場で毎朝行われる朝礼。施工管理にとっては質問ラッシュの時間となり、職人にとっても遅刻のプレッシャーがあるなど、効率面やストレス面で課題が多い のが現状です。

そこで本施策では、「朝礼をモニターで自動再生する」仕組みを導入し、現場全体の自由度を高めつつ、業務効率化を図る ことに成功しました。

施策の概要

• 導入コスト：約18万円
• 必要なもの：大型モニター、架台、接続機器、通信環境、専用パソコン
• 効果：195時間の業務削減 / 約40万円のコスト削減

導入のメリット

• 朝の忙しい時間が大幅に削減され、施工管理の負担が軽減
• 職人が自分のタイミングで朝礼動画を視聴でき、遅刻のプレッシャーが緩和
• 安全ルールや作業内容を図面付きで解説でき、伝達の精度が向上
• 台本を作成することで、伝え忘れを防止
• 人前で話すのが苦手な人でも、録画形式なら安心して伝えられる

活用例

• 前日に撮影した朝礼動画を、大型モニターでループ再生
• オンライン事務員が遠隔で放映・停止を管理
• 大規模現場では、各持ち場近くにモニターを設置
• 朝礼後もモニターを活用し、安全書類や作業予定を表示
• ラジオ体操は別の場所で音楽を流し、個別対応を促す

導入時の注意点

• 簡単な動画編集スキルが必要（慣れればシンプルな作業）
• 大人数だとモニター1台では見づらく、増設が必要
• 最初は撮影に抵抗を感じる人もいるが、慣れれば問題なし
• 朝の放映管理の仕組み作りが必要（オンライン事務員の活用も有効）

職人からは、「朝焦らなくて済むのが楽」「今まで聞こえなかった声が図面付きで見られるのが助かる」 という声がありました。導入前は抵抗があるかと思われた動画撮影も、「人前で話すより楽」 という意外なメリットも生まれました。

ルールの周知が鍵となりますが、クリアできれば自由度が高く、情報伝達の質も向上する施策です。 朝の余裕が生まれることで、施工管理者にとっても業務効率化の大きな一歩となります。導入には少し工夫が必要ですが、試してみる価値は十分にあります。

現場専用ホームページの活用

施工管理の仕事では、職人さんや協力業者との細かいやり取りが頻繁に発生します。「現場の場所がわからない」「今どのくらい進んでいる？」など、5分で終わる電話でも積み重なると膨大な時間を取られてしまいます。

そこで本施策では、「現場専用ホームページ」を作成し、工程表や進捗状況を一元管理することで、コミュニケーションコストを削減 しました。

施策の概要

• 導入コスト：5万円（現場ラボに依頼する場合）
• 必要なもの：ホームページ制作サイトの無料アカウント
• 効果：80時間の業務削減 / 約24万円のコスト削減

導入のメリット

• 職人さんからの電話回数を大幅に削減
• 遠方や別現場にいても、リアルタイムで進捗確認が可能
• ダウンロード可能な書類を掲載することで、事務作業を効率化
• 電気・設備業者など、後工程の職人さんが事前に状況を把握できる
• アプリ不要のホームページ形式なので、誰でも簡単にアクセス可能

活用例

• 現場のライブ配信映像を掲載し、リアルタイムで現場状況を共有
• 工事期間全体の工程表・月間工程表・週間工程表を常時更新
• 朝礼動画をアップロードし、職人さんがいつでも確認できるようにする
• 現場のアクセスマップや工事概要書、協力業者届出書のテンプレートを掲載

導入時の注意点

• ホームページの作成が必要（→現場ラボが制作をサポート可能）
• 毎日更新しないと情報が古くなる（→オンライン事務員の活用で解決）
• パスワード管理を徹底しないと、情報が流出するリスクがある
• 工程表だけでは不十分なので、ライブ配信や朝礼動画との併用が効果的

従来のように工程表をメールやFAXで配布する手間を省き、「ホームページを見てください」の一言で周知を完了できる ため、大幅な業務効率化が期待できます。

また、アプリのようにインストール不要で、スマホやPCから手軽にアクセスできる点も大きなメリットです。職人さんごとに異なるアプリを使う負担を減らし、誰でも簡単に情報を取得できる環境を整えることができます。

安全書類のクラウド化

建設現場では、安全書類の管理が欠かせません。しかし、膨大な紙書類を手作業で整理・保管するのは非効率で、大きな負担になっています。

本施策では、安全書類をクラウド化し、スキャンしてオンライン管理することで、80時間の業務削減を実現 しました。

施策の概要

• 導入コスト：約7万円
• 必要なもの：Evernoteアカウント、閲覧用タブレット、スキャナー
• 効果：80時間の業務削減 / 約17万円のコスト削減

導入のメリット

• 書類整理の手間を削減し、管理がスムーズに
• 必要な書類をキーワード検索ですぐに見つけられる
• 遠隔からでも安全書類の確認・チェックが可能
• オンライン事務員と連携し、月報作成などの業務も効率化

活用例

• 朝礼後のモニターにKY活動記録や作業計画を表示
• 安全日誌をスキャンし、オンライン事務員に月報作成を依頼
• 書類のパトロールを遠隔で実施し、本社と現場のダブルチェックを実現

導入時の注意点

• 初期設定や業務フローの整理が必要
• 管理者がクラウドツールの基本操作を把握する必要がある
• 個人情報の取り扱いルールを明確にし、適切な管理を徹底

安全書類のクラウド化により、探し物の時間を削減し、遠隔からの管理が可能になります。データ管理のルールを明確に設定すれば、安全書類の保管・整理が劇的に楽になり、現場の働き方改革にもつながります。

まずは試験導入を行い、その効果を実感してみてください。デジタル化は難しく思えるかもしれませんが、スキャンするだけで簡単に始められます。

新規入場者教育の自動化

建設現場では、新規入場者に対する安全教育が欠かせません。しかし、職人が入るたびに同じ説明を繰り返すのは手間がかかり、忙しい朝の時間を圧迫してしまいます。

本施策では、新規入場者教育を動画化し、87時間の業務削減を実現 しました。

施策の概要

• 導入コスト：約8万円
• 必要なもの：教育動画、DVDプレイヤー、モニター
• 効果：87時間の業務削減 / 約18万円のコスト削減

導入のメリット

• 入場時教育の時間を削減し、現場監督の負担を軽減
• 教育内容の統一化で、説明の抜け漏れを防ぐ
• 忙しい朝の時間を有効活用できる
• 外注すれば簡単に導入可能

活用例

• タブレットやPCを活用し、遠隔でも教育を実施
• 動画をネット上にアップし、どこからでも視聴可能に
• 教育の徹底により、安全パトロール時の評価向上

導入時の注意点

• 動画の制作に手間がかかる（※外注すれば負担軽減）
• モニターやDVDプレイヤーの設置スペースが必要

新規入場者教育の動画化により、現場監督は他の業務に集中でき、職人側も待ち時間を減らせるため、双方にメリットがあります。

特に、一人で運営する現場では絶大な効果を発揮し、業務効率化と安全対策の強化につながります。

面倒な動画制作は、現場ラボにお任せください！
導入を検討される方は、ぜひご相談ください。

外注先の新規開拓

施工管理の業務には、現場でしかできない作業と、外注可能な業務があります。しかし、「外注先が見つからない」「やってくれる業者がいない」という課題に直面することも多いでしょう。

本施策では、超音波探傷試験業者に基礎配筋写真の撮影・整理を外注し、56時間の業務削減を実現しました。

施策の概要

• 導入コスト：約19万円
• 必要なもの：写真整理ツール
• 効果：56時間の業務削減 / 2万円のコスト増

導入のメリット

• 配筋写真の撮影・整理の手間を削減
• 超音波探傷試験業者の知識を活用し、スムーズに導入可能
• 今後の継続依頼で、さらなる効率化が期待できる

活用例

• 小規模現場をかけ持つ際の負担軽減
• 超音波探傷試験業者の閑散期に他の工事写真を依頼
• 業種の垣根を超えた新たな外注先マッチングの可能性

導入時の注意点

• 前例がないため、報酬設定に工夫が必要
• 撮影と同時に配筋チェックができないため、補助的な運用が必要
• 若手の成長機会が減るため、教育とのバランスを考慮

「外注先がないなら、自ら作る」 という発想の転換が、新たな効率化の可能性を広げます。業務の一部を切り出し、適切なパートナーと協力することで、施工管理の負担を大幅に軽減できます。

まずは試験運用からスタートし、新たな外注の可能性を探ってみてください！

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建設現場で業務効率化を達成した11の施策まとめ

本記事では、現場の効率化を実現するための11の施策を紹介しました。

どれか一つでも「やってみよう」と思えた施策があれば、ぜひ実践してみてください。最初はハードルが高く感じるかもしれませんが、実際に取り組んでみると、意外と簡単にできることに気づくはずです。

大切なのは、「できない理由を探す」のではなく、「どうすれば実現できるか」を考えること。
アイデアは生み出すだけでは意味がなく、実際に行動することで初めて価値を持ちます。小さな一歩でも、挑戦し続けることで、現場の働き方は確実に変わっていきます。

こうした変革の積み重ねが、建設業界をより魅力的な業界へと成長させ、若い世代にとっても働きがいのある場を生み出します。それが、人手不足の解消や業界全体の活性化にもつながるのです。

私は建設業をもっとワクワクする業界にしたいという思いで活動しています。
運営する現場ラボでは、「1人で5現場を鼻歌まじりに掛け持つ時代へ」 を目指し、より楽しく、効率的に働ける環境づくりに取り組んでいます。

そのために、

• 業務を減らす工夫をする
• 若手が成長できる環境をつくる
• 建設業界全体を盛り上げる

こうしたチャレンジを続けながら、「どうすれば、もっと楽に、もっと楽しく働けるか？」 を考え続けています。

建設業界の未来をより良くするために、僕はこれからも挑戦し続けます。
ぜひ一緒に、業界を盛り上げていきましょう！

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